9.マルチプル法とは

上の式の評価倍率をマルチプルといいます。マルチプル法が、倍率法とか乗数法などと呼ばれることがあるのはこのためです。

マルチプル法は、株式市場でつけられた株価を使うことからマーケット・アプローチと呼ばれています。その前提には「ある会社の株価と一定の財務数値の間に成り立つ関係は、その会社に似ている会社にも成り立つ」という考え方があります。マーケット・アプローチは実務で広く使われていますが、実際の株価を使うので客観性があってわかりやすく計算も簡単なことがその理由でしょう。

ここで、マルチプル法の代表的な評価倍率であるＰＥＲを例にとって具体的な計算をしてみましょう。
ＰＥＲを式であらわすとＰＥＲ＝株価÷１株あたり税引後利益(ＥＰＳ)となります。ＰＥＲは、「株価が１株あたり税引後利益の何倍か」をしめすものです。

例えば、Ａ社（上場会社）の株価が千円、ＥＰＳが５０円だとすればＰＥＲは２０倍です。いま、Ａ社と事業内容のよく似ているＢ社(未公開会社)があるとしましょう。Ｂ社のＥＰＳが５００円ならば、Ｂ社の株価は、５００円×２０倍＝一万円と計算できます。この計算をする場合には、普通、Ａ社の株価は前日か当日の終値を使い、１株あたり利益は今期または来期の予想値を使います。現在の株価は、すでに将来の業績を織り込んでいると考えられるからです。
ＰＥＲ以外のよく知られる評価倍率としては、ＰＢＲ、ＰＣＦＲなどがありますが、株価の算定方法の考え方はＰＥＲと同様です。

また、Ｍ＆Ａのケースでよく利用されるその他の評価倍率としては、ＥＶ／ＥＢＩＴＤＡ倍率があります。分子のＥＶは、株式時価総額＋有利子負債額で計算される企業価値です。分母のＥＢＩＴＤＡはキャッシュフローの一種ですが、前述のＰＣＦＲに使われるキャッシュフローが税引後利息支払後のものであるのに対し、ＥＢＩＴＤＡは税金と金利を差引く前のものです。
ＥＶ／ＥＢＩＴＤＡ倍率は、Ｍ＆Ａの際に、買収後の借入の返済までも考慮にいれた買収に必要な金額が、ＥＢＩＴＤＡの何年分で賄えるかを表す指標として使われています。ただし、この指標を使って株主価値を求めるには、計算した企業価値から有利子負債額を差引かなければなりません。

今回は、マルチプル法の基本的な考え方についてお話しました。次回は、マルチプル法を実際に使う場合の留意点などについて考えてみようと思います。