皆様、こんにちは。
前回までは、製造業を営むG社の社長から「（自信持って価格交渉するために）製品別の原価を出したい！」という要望に対し、正確な製品原価を算定していくには、時間がかかるため実現までに長期間を要するし、かなりの労力が必要だし、あげく失敗する可能性だってあるところまでをお話しました。
今回は、長期実現できず、あげく失敗するリスクを軽減しながら、目的を達成していく原価算定の取り組みについてお話したいと思います。
社長の切実は訴えに対し、私は「当面は、目安値を算定していきながら、おおよその製品原価を知ることとして、正確な製品原価については、時間をかけて検討していきませんか？」と答えました。
「目安値？」と、社長があまりピンと来てない様子だったので、「製品ごとにどれだけ使ったかが分からない経費は、とりあえずその合計額を出し、ひと月に売る製品の数量でその合計額を割ったものに、製品ごとにどれだけ使ったかが分かる材料費などの経費を足したものを基準値として、それに利益をプラスすれば、それが売値の目安値になりませんか？」と続けました。
「確かに、そのやり方なら、計算も簡単だし、目安値にもなりそうだけど、ものによっては、作るのにかなり手間がかかるものもあるんだけど、それはどうすれば良いかな？」と、社長も具体的にイメージが湧いてきた様子でした。
「手間がかかるものについては、今の時点では、社長の感覚で原価の基準値に手間分を上乗せすることで対応することにして、その手間がどの程度のものかは、これから時間をかけて検証していきましょう。」と答えました。
「わかりました。今出来ることは限られていますが、何の判断基準もなく商売はやっていけませんからね。」と、簡便的な目安値を出す意図をご理解いただけたようでした。
中小企業の管理会計を考えた場合には、スピード感もかなり重要となるので、時間をかけて導入する仕組みも必要なことですが、その一方で、簡単に導入できて意思決定の目安となるような仕組みも取り入れる工夫も必要です。
是非、試してみてください。
みどり合同経営 コンサルティング部門 アカウティンググループ
コンサルタント 萬屋博史
執筆者ご紹介 → http://ct.mgrp.jp/staff/yorozuya/